2012年2月 6日
上場企業のコーポレートサイト19社見つめてみた。
見つけてみた、というのは「1ヶ月間TOPページをWatchしてみた」という事です。
上場企業ということはそれだけ、一般コンシューマや投資家たちからもよく見られるWebサイトなはずです。
そのWebサイトが更新されていない、使い勝手が悪いとなるとそれだけで心象は変わってくるものです。
今回は無作為に上場企業の業種「サービス」「情報・通信」から計19社を選びました。
サービス業は、一般コンシューマ向けの企業が多く、情報・通信業はITに近い業界ということで、出来ればTOPページは目立つ更新をしていると良いのですが・・・・
調査項目は3つ
1）TOPページのキービジュアル部分が更新されたかどうか
ここは一番目にとまる場所でもありますので、更新されてると「おっ、変わってる」という新しい印象をユーザーへ与える効果があると思います。
2）お知らせ系更新
最新情報や、トピックスなど企業サイトに欠かせない情報更新を伝える系のコンテンツが更新されているかどうかを調査します。
企業からすると、この部分が一番更新がラクに行えるコンテンツになります。
3）コンテンツ追加
サイト内でコンテンツが新たに追加されたかどうか、またそれがTOPページからわかるように更新されているかどうか。
コンテンツが新たに追加されたからといって、ユーザーに気付かれなければ意味がありません。
ユーザーが一番多く訪れるであろうTOPページにわかるようにコンテンツが表示されるか
新コンテンツの流入を増やす方法と考えます
この調査では、良し悪しを図るのではなく通常の企業よりも注目が集まりやすいであろう、上場企業が会社のWebサイトをどのくらいの頻度で更新しているのかどうか、それをチェックします。
Web担当者がその結果を一つの参考にしていただければ幸いです
【調査結果】
1）TOPページのキービジュアル部分が更新されたかどうか
NTTドコモ、日本電信電話が更新されていました。
ホリプロはビジュアルがなく、動画リンクとなっておりました。この動画は更新されているので目に付くコンテンツは更新されています。
しかしドコモ、NTTは更新されているのですが、真っ先に表示される訳ではないんので、気づきにくいです。々の調査を行なっていなければ更新に気づかないくらいだと個人的には感じました。
2）お知らせ系更新
全体の78%の企業（15社）が更新されていました。
これ企業のサービスリリースや、IR情報なども含んでおりますが、大半の企業がこの1ヶ月の間にかなりの回数を更新しておりました。
3）コンテンツ追加
船井総研、ベネッセ、ホリプロの3社のみが追加されています。
この更新についてはも、キービジュアルと同様に目立つ箇所にある訳ではありませんでした。
更新しかたからといって目立たせる必要はなく、恐らくですがそれ以上に優先度の高い情報の発信や、そもそも流入源は「企業名を知っているユーザー」ではなく、新規のユーザーを想定している可能性も考えられます。
サイトにコンテンツを追加する際は、既存コンテンツとの優先順位を改めて確認し、流入元をどこからを想定しているのか、という点を確認した上で追加を行うべきです。
そういった観点からすると各企業ともに優先度は低いor流入元は別で検討していた可能性も考えられます。
【まとめ】
上場企業といえど、1ヶ月間の間にサイト上を頻度高く、目立つ更新を行なっている企業は少なかった。
元々日々見るような性質のサイトではないかも、というご意見もありそうだがそれでも名だたる大企業更新をしていて欲しかった、というのが少なからずある個人的な気持ちだ。
例えばこの12月、1月と採用活動も活発化してきているタイミングからも企業サイトはある程度の更新性と、そして話題性をたもった状態だとより効果的なのではないだろうか。
特に知名度が低い企業などはよりよい人材を確保するために、ソーシャルメディアを活用しているが、足元の企業サイト、もう一度見つめ直してみては如何でしょうか。
Webコンサルタント 佐藤司
- by 佐藤司
- at 11:14
